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時事彩々≪第22回≫SNS対策の重要性

　カップ麺の「ペヤングソースやきそば」を製造するまるか食品が6月上旬から同製品の販売を再開する見通しだという。昨年12月、消費者の大学生がカップ麺にゴキブリが入っているとした写真をツイッターに投稿して、インターネット上で話題となったのは記憶に新しい。その後、混入したゴキブリを外部機関で分析した結果、製造過程での混入の可能性が否定できないとして、全商品の生産と販売を当面休止すると発表していた。

　この「ペヤングソースやきそば」は同社を代表する主力商品。まるか食品の名前はご存知ない方も、「ペヤング」の名前は聞いたことがある人が大半だろう。同社では、問題発覚後から該当する商品の自主回収を行い、約6ヵ月間の生産を中止する形となった。その間の収入減は相当な痛手となっていることは想像に難くない。食品関連のこのような異物混入のニュースは最近かなり多くなっているように感じる。その背景には、FacebookやtwitterといったSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）の存在が大きいのだろう。以前は購入した店舗やメーカーに問い合わせるか、消費者センターに相談する方法が主流だったが、SNSでは気軽に写真を掲載でき、興味を引く話題は一気に一人歩きし始め世界中へ拡散する。

　こういったトラブルは食品業界だけではなく、家具業界でも十分に注意する必要があるだろう。安全・安心な製品の製造販売はもちろんのことだが、問題が発覚し拡散したときの対処の仕方も十分に考慮しておく必要がある。放置する、あるいは問題を先送りすれば、たとえそれがデマであったとしてもその風評被害は計り知れない。もはやメディア対策はテレビや新聞などの大手メディアだけではなく、SNS上の全世界の個人をも対象としなければならない時代なのかもしれない。